【アニメ】＜宮野真守＞｢デスノート｣“キラ”（夜神月）役の人気声優が結婚と第一子誕生を発表

＜宮野真守＞「デスノート」“キラ”役の人気声優が結婚と第一子誕生を発表
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081202-00000020-maiall-ent

　アニメ「デスノート」「機動戦士ガンダム００（ダブルオー）」などに主演している人気声優の宮野真守さんが１日、結婚と第一子の誕生を発表した。所属レコード会社によると、お相手や具体的なことについては非公開としている。

　宮野さんは、アニメ「デスノート」の主人公“キラ”こと夜神月役や「機動戦士ガンダム００」の刹那・Ｆ・セイエイ役など多くのヒットアニメで主演し、第２回声優アワードで主演男優賞も受賞している人気声優。最近では、テレビドラマに俳優として出演、6月にはＣＤデビューし、今月３日には２枚目のシングル「…君へ」をリリースする。

　宮野さんは「この報告をするにあたり、正直迷いもあったのですが、今までまっすぐ本気で応援して下さったファンの皆様に対して、僕もまっすぐ本気で向き合いたいと思い、正直に伝えることにしました」と、自身の公式サイトで結婚を報告したことについてコメントし、率直な気持ちを語った動画も配信している。

↓　感想は続きをポチッ☆

【Read More・・・】

【痛いニュース】 逆上したストーカーですか？"美人すぎる"藤川優里八戸市議、公職選挙法違反などで告発される 「多少ルックスがいいからと、身の程知らずな…」

美人過ぎる議員　公選法違反で告発される
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081201-00000005-jct-soci

・「美人すぎる」と話題になった八戸市の藤川優里市議(28)。
　1日、藤川市議の後援会の佐々木 聡会長が、公職選挙法違反などで、地元警察に告発状を提出した。 佐々木氏は「不正を正す、ご協力をするということで、連名で告発いたしました」「党から支給される お金ってのが年に20万ほどあるが、それしか記載されてない。寄付金があれだけ殺到したのにおかしいのではというご指摘がありまして」と語った。藤川市議は取材で受け取ったギャラなどを、収支報告書に記載していなかったという。

　藤川市議は11月、写真集とDVDを発売。藤川市議は「八戸の観光資源に目を向けていただければ。 (反響は?)市内の方からは、新たな八戸市の魅力に気づくことができたと。県外の方からは夏になったらお祭りの時期に合わせて行きますというご連絡を受けています」と話していた。

　今回、地元オンブズマン代表とともに告発した佐々木氏は、市議の写真集とDVDにも苦言を呈していた。佐々木氏は「現職市議が、白いビキニを着てですよ、当初あった観光DVDという企画からはえらく外れているのではないかと」と語った。佐々木氏はすでに後援会解散も決めている。
　佐々木氏「多少ルックスが良いということで、身の程を知らないようなギャラを請求してですね、芸能活動みたいなことをしてですよ、ギャラをいただいて政務に全く身を入れないのは論外。そういうことをしてもらうために後援をした訳ではないし、有権者の皆さまにご支持を訴えたわけでもない。全く邪道であるということですね。あきれて物も言えない状況」と語った。

　告発された件について、藤川市議は「何の確認も取れていませんので、コメントは差し控えさせていただきます」とコメント。（一部略）

↓　感想は続きをポチッ！

【Read More・・・】

【感想】 2008 FNS歌謡祭 PAO！PAO！PAO！PAO！ 矢島美容室、Mr.Children、浜崎あゆみ、EXILE、SMAP、嵐、Perfume、羞恥心など

PAO！PAO！PAO！PAO！♪


おもしろかった～！

では、順番に感想をば。


↓　逝くでガンス

【Read More・・・】

【痛いニュース】 「地デジなんていりましぇ～ん」 地上デジタル低調、現状で世帯普及率５０％超ならず 「インターネットがありますから～残念！」

地上デジタル放送の普及ペース、政府や業界目標を下回る…鳩山総務相「地デジ移行が延期になった場合は、国が地方局支援」
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20081201-OYT1T00422.htm?from=main1

　テレビの地上デジタル放送（地デジ）の普及ペースが、政府や関連業界の目標を下回っている。

　今年９月時点の普及世帯は約２３５０万世帯で、政府などが目標としていた２６００万世帯に比べ２５０万世帯少ない。普及対象の全５０００万世帯に対しては約４７％にとどまる。景気悪化の影響で年末のテレビ商戦も期待薄となっており、政府や関連業界は普及に向けた体制や計画の見直しを迫られる可能性がある。

　放送局や経済団体などが参加する「地上デジタル推進全国会議」が１日、地デジ専用チューナーや対応型テレビを持つ世帯数を明らかにした。

　総務省が５月に公表した世帯普及率は４３・７％だった。８月の北京五輪に向けたテレビ商戦をバネに、一気に５０％超えを見込んでいたが、実際には３ポイント強増えただけだった。

　政府などは１１年７月にアナログ放送を終了し、地デジに完全移行する計画で、同４月までに全世帯、約５０００万世帯への普及を目標にしている。メーカーなどとも協力し、機能を省いた簡易型チューナーの低価格化を進めるなどの対策でてこ入れを図る方針だ。

　ただ、目標達成には半年で５００万世帯を超えるペースで普及世帯を増やす必要がある。完全移行が遅れれば、放送局はその間、現行のアナログ、地デジの両方式で放送しなければならず、地方局の中にはコスト負担で収益が大幅に悪化するところも出ると予想される。

　鳩山総務相は１日、「地上デジタル推進全国会議」が都内で開いた式典で「万が一、（完全移行が）延期となった場合は、国が責任をとって（地方局の経営を）支援するしかない」と危機感をあらわにした。

　当面のかきいれ時と期待される年末商戦だが、「ここへ来て消費はかなり冷え込んでいる」（大手家電メーカー）と厳しい見方が多い。普及の遅れを取り戻すことは容易ではなく、完全移行までの全世帯普及に「黄信号がともった」との声も出ている。

↓　感想は続きをぽちっ！

【Read More・・・】